子持ちママの仕事はパート？派遣社員？正社員？
性別にかかわらず、不況により正社員としての雇用が減少した背景や、ライフスタイルの多様化により、パートやアルバイト、または派遣社員という形で働く人が、非常に多くなってきています。女性の場合、結婚や出産、育児など、働ける時間が限られる場合も多く、転職を余儀なくされることもあるかと思います。特に出産のため会社を休職していたり、退職していた女性は再び職場に戻り仕事をすることに不安を覚えることも多いと思います。
子持ちママという兼業主婦には子育ても家事もしなければならない時間的な制約が多いためです。どのような理由であっても、一旦退職などをしてしまうと、再び正社員として勤務するのはなかなか難しく、アルバイトや派遣社員という形になってしまうことが多いようです。しかし、正社員としての雇用が少なくなったとはいえ、会社側が全く正社員を置かないということはありません。
現在多くなっている、正社員への雇用方法が、パートや派遣社員などからの登用です。新卒や中途採用を採用するよりも、その会社で働久那かで有能な人を登用していくほうが、会社としてもリスクが少ないからです。実務経験者が転職や再就職の時に有利になるのは常識ですから、社員への登用もそう思うと、当然のことなのかもしれません。やる気をもって、高度な知識や技術を取り入れようと努力したり、積極的に仕事に取り組み、徐々に責任ある仕事を任せられる要になることなどが、正社員への近道となっているようです。転職を考えるとき、パートやアルバイトとなると、どうしても正社員より見劣りしてしまいます。
しかし、自分がやりたい仕事がある場合、正社員にこだわっていては、なかなか就職できないというのも事実です。自分の目指す仕事があるのでしたら、一旦はアルバイトや派遣社員という形でもいいので、その仕事に携わり、その中でスキルを磨いていくというのが、一番の近道かもしれません。
女性派遣社員の期間と福利厚生
ライフスタイルの多様化により、派遣社員という勤務形態が脚光を浴びるようになってきました。特に女性の場合、結婚や出産、育児など、働ける時間が限られる場合も多く、拘束時間の長短も選べる派遣社員は、就職、転職の際の一つの選択肢となるようになってきています。そんな働きたい女性の味方ともいえる派遣社員ですが、雇用保険など福利厚生については、不安な面もあります。
まず、雇用保険への加入は労働時間が賃金支払の基礎となった日数１４日以上の月が６ヵ月以上あり、かつ、雇用保険に加入していた期間が満６ヵ月以上あるこいうことが条件となります。一般的に３?６ヶ月程度の期間で契約を更新することになる登録型の派遣ですと、雇用保険への加入は難しくなってしまいますが、止むを得ない事情があり、転職せざるを得ない状況であれば、贅沢はいえません。
労災保険については、１日でも働けば、その勤務中の怪我などについては保証されますので、この点については安心できます。また、有給については、６ヶ月以上継続して、その勤務日数の８割以上の勤務期間があれば、有給休暇も得ることができます。正社員などと比較すると、やはり福利厚生面では見劣りしますが、能力が認められれば、派遣社員から正社員への登用などもあるそうです。
子持ちママでも、働きたいと思う女性にとって、雇用されやすい派遣社員は、就職を考える際には積極的に考慮に入れておきたい職場の候補です。
女性派遣社員について
女性派遣社員はドラマでも取り上げられたりしましたね。そのドラマはとても人気があったので、派遣の仕事について、良いイメージを抱いた人もいらっしゃるかと思いますが、実際のところは、どうなんでしょう。派遣社員は、決められた期間に、決められた内容の仕事をするものです。
その為、その仕事内容に適したキャリアやスキルがあれば、スペシャリストとして高い時給で働くことができるそうです。また、働く時間についても、自分の都合に合った条件で探すことが、一般の会社員に比べ、容易ですので、結婚や出産などにより、勤務時間が限られることの多い女性や、キャリアアップを目指す女性には向いた雇用状態かとも思います。その為か、人材派遣会社の業績は飛躍的に伸びており、転職を考える女性の強い味方になっているともいえるのではないでしょうか。
派遣の仕事は自分の能力で給料が決まるらしいので、今までキャリアアップを重ね、自分のスキルに自信がある方でしたら、年齢を問わず、たくさんの仕事が用意されているようです。また、これからキャリアを積んでいこうと思っている人にも、、派遣会社によっては、そのスキルアップのため、講習会などを開いてくれるところもあるそうですし、時間が比較的とりやすい派遣は、自分の勉強のための時間もとりやすいので、良いのではないかと思います。やりたい仕事と目的がはっきりとしている方にとっては、派遣の仕事は強い味方といえるようですので、転職を考える時には、派遣についても視野に入れてみると良いと思います。
働きたいママが面接で注意したいこと
子育てママが働くにあたって気になることに、働こうと思っている会社の育児サポート制度の有無と充実度がありますよね。企業側では育児サポート制度は完備としていたとしても、実は非常に利用しづらい環境にあったり、利用者がいないなどの企業もあると聞きます。
6歳以下の子どもを持つ既婚の就業女性1000人に聞いたアンケートで、働いている会社が「短時間勤務」「1年以上の育児休暇制度」「子どもが病気の際の看護休暇（有休）」、「フレックスタイム制」、「育児サービス利用料の補助」を導入しているかの質問に対して出た傾向はやはり大企業のほうがサポート体制が整っている割合は多いようです。
一方中小企業は育児サポート体制の導入率は低くても、従業員が10人未満の会社は社員全員の顔がわかっている家族的な部分があるからかもしれませんが、子供の急な発熱などで休みを取る場合など割合理解を得やすい環境があるようです。つまりサポート体制が整っている大企業よりも家族的な小規模の会社のほうが育児サポートを受ける満足度は高いアンケート結果が出ています。これから働こうとしているママが気兼ねなく働ける会社は、育児サポート制度の紙面上での有無ではなく、上司や同僚が皆、育児に理解があるどうかではないでしょうか。
さて会社側の理解度が高いかどうかは実際に面接の場で聞いてみるしかないですが、育児サポート制度のある大手企業になら、「実際に制度を利用している人がどれくらいいるのでしょうか？」と確認してみるといいと思います。また育児サポート制度のない中小企業でも、
「結婚・出産を経て働き続けている女性社員はいますでしょうか？」
「これまでに、育児をしながら働いていた女性社員はいるのでしょうか？」
などと聞いてみたいところです。ここで注意したいのは、いくらそのことが一番の関心事であったとしても、会社側の知りたいことはあなたの仕事に対するスキルだったり意欲や姿勢ですから、面接で育児サポートのことばかり質問するようだと会社側の印象は悪くなり、面接結果は明白ですよね。面接の最後に短く質問する程度にとどめる注意が必要です。